ワークライフバランスという言葉への違和感を考察する

ワークライフバランスという概念の登場と普及

「ワークライフバランス」という言葉は、もはや企業研修やHR戦略の定番用語となっています。1980年代にアメリカで提唱され、日本でも2000年代から急速に広がったこの概念は、仕事と生活のバランスを取ることが人生の質を高めるという前提に基づいています。働き方改革の波に乗って、多くの企業がこの理想を掲げてきました。

しかし、2026年の現在、多くの人がこの言葉に対して、ある種の違和感を感じるようになってきたのではないでしょうか。その違和感の正体を、批判ではなく考察として探ってみたいと思います。

「バランス」という表現が抱える問題

ワークライフバランスという言葉の核にあるのは「バランス」という概念です。しかし、この表現がすべての人に適用される万能な答えであるかのように扱われていることに、多くの人が違和感を覚えています。

バランスという言葉は、二項対立を前提としています。仕事と生活を天秤の両端に置き、その重みを等しくしようとする考え方です。しかし、実際の人生はそれほど単純ではありません。

• 起業家にとって、仕事は生活そのものかもしれません
• 子育て中の親にとって、家庭は仕事と同等かそれ以上に重要です
• クリエイティブな仕事に没頭する人にとって、仕事と趣味の境界は曖昧です
• 人生のステージによって、優先順位は常に変動します

つまり、「理想的なバランス」は個人によって全く異なるのです。にもかかわらず、ワークライフバランスという言葉は、暗黙のうちに「5:5」や「6:4」といった具体的な比率を想定させてしまいます。

リモートワークが浮き彫りにした矛盾

2020年代のパンデミックを経て、リモートワークが急速に定着しました。これにより、仕事と生活の境界がより一層曖昧になったという現実が浮き彫りになりました。

自宅で仕事をするようになると、朝起きてすぐに仕事のメールをチェックしたり、昼食後に子どもの宿題を見たり、夜間に仕事の締め切りに追われたりすることが当たり前になります。この状況では、「仕事時間」と「生活時間」を明確に分けることは物理的に困難です。

むしろ、多くの人が気づき始めたのは、仕事と生活を完全に分離することよりも、自分たちのペースで統合させることの方が、心理的な充足感につながるかもしれないということです。

個人の価値観の多様性を無視する危険性

ワークライフバランスという概念は、本来は働く人の幸福度を高めるために生まれたはずです。しかし、これが企業の「施策」として標準化されると、逆に個人の多様な価値観を抑圧する可能性があります。

例えば、キャリアアップを最優先にしたい30代の女性がいたとします。彼女にとって、現在のステージでは仕事に時間を費やすことが人生の充実につながるかもしれません。しかし、ワークライフバランスの「理想像」を押し付けられると、仕事に集中することに罪悪感を感じさせられてしまうのです。

同様に、仕事よりも趣味や家族を優先したい人もいるでしょう。その選択も尊重されるべきです。大切なのは、各自が自分たちの人生において、何が重要かを自分たちで決める自由なのです。

2026年に求められる新しい視点

ワークライフバランスという言葉の違和感を感じることは、決してこの概念を否定することではありません。むしろ、より個人に寄り添った働き方を模索する第一歩です。

2026年現在、企業や社会が向かうべき方向は、以下のようなものではないでしょうか。

1. 「バランス」という一律的な目標ではなく、個人の選択を尊重する環境を整備すること
2. 仕事と生活の関係性について、個人個人が主体的に考える機会を提供すること
3. 人生のステージによって優先順位が変わることを当然と認める柔軟性を持つこと
4. 仕事の質や効率性を高めることで、時間的な余裕を生み出す工夫をすること

まとめ：違和感は成長の機会

ワークライフバランスという言葉に違和感を感じるのは、決して悪いことではありません。むしろ、この違和感こそが、より自分たちに適した働き方を見つけるための羅針盤になり得るのです。

大切なのは、既存の概念に盲目的に従うのではなく、自分たちの人生において何が本当に大切なのかを問い直すことです。仕事も生活も、自分たちの人生の一部であることに変わりはありません。その一部をどのように組み合わせるかは、最終的には自分たち自身で決めるべきなのです。

2026年の働き方は、より多様で、より個人に寄り添ったものになりつつあります。ワークライフバランスという言葉への違和感を大切にしながら、自分たちにとって本当に必要な「働き方」を探り続けることが、これからの時代に求められるのではないでしょうか。